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10/31 【甘口辛口】冨田が弁明会見 カメラを盗んでいないなら、なぜ容疑を認めた

(2014-10-31)

報道機関

サンスポ

見出し

【甘口辛口】冨田が弁明会見 カメラを盗んでいないなら、なぜ容疑を認めた

発行日

20141031日 500

http://www.sanspo.com/etc/news/20141030/amk14103005000001-n1.html

◆内容◆

■10月31日

 「自分は盗みはやってない」。韓国・仁川で先月開かれたアジア大会で、韓国メディアのカメラを盗んだとして警察に事情聴取され、容疑を認めた競泳男子平泳ぎの冨田尚弥(25)が弁明のため11月6日に記者会見を開くという。罰金100万ウォン(約10万円)を納め被害者と示談が成立したのに何でまた、という感じだ。

 大会を終えて帰国する前、冨田は韓国の空港で「大変お騒がせして、誠に申し訳ございません」と報道陣を頭を下げる一方で「僕はやってない」とも言った。関係者によると、カメラは「(別の人間から)バッグに入れられた」と主張しているという。何者かにはめられた、ということなのか。

 その言い分が正しいのなら、なぜ警察の事情聴取で「カメラを見た瞬間欲しくなった」などと供述し容疑を認めてしまったのか。言葉の壁で十分話が伝わらなかったのなら、日本選手団の名誉のためにも団が責任をもってトラブルに巻き込まれた選手を守る義務があったはずだ。なぜそうならなかったか。第三者には理解しにくい。

 ある水泳関係者は「彼は手順を一つ間違えたのでは」と言う。今月7日に日本水連は冨田を16年3月末まで選手登録停止とする処分案をまとめ本人にも通知したが、2週間以内なら可能な異議申し立てがされなかった。「潔白なら、選手生命に関わる登録停止に異議を唱えるのが順序。会見はその後だろう」。

 冨田は契約社員だった所属先のデサントにも解雇された。事の真偽も大事だが、ここに至っては聞く方としては素直に会見に耳を傾けられるだろうか。むしろ、人としてのこれからの筋道の方が大事だ。「一から出直す」と潔い決意の言葉を聞きたい。 (今村忠)

※参考までに

「社員がご迷惑を…」アジア大会カメラ窃盗でデサント社長謝罪 本人は示談成立も「盗んでいない」 (産経新聞 2014/10/30 1241

http://www.sankei.com/west/news/141030/wst1410300042-n1.html

◆内容◆

デサントの石本雅敏社長は30日、アジア大会でカメラを盗んだとして略式起訴された競泳男子平泳ぎの冨田尚弥選手(25)について「弊社の社員が不祥事を起こした。多くの方にご迷惑をお掛けし、大変申し訳ありませんでした」と謝罪した。大阪市内での決算発表会見で説明した。

 デサントは今回の問題を受け懲戒委員会を開き、7日に契約社員だった冨田選手を解雇処分とした。懲戒委の後、石本社長は冨田選手に会っていないという。

 一方、冨田選手の代理人弁護士は30日、弁明のための記者会見を本人同席で11月6日に名古屋市内で行うと発表した。弁護士は、冨田選手への聞き取りから「盗み行為はしていない」との証言は信用できるとし「名誉を回復したい」と会見の目的を説明した。

 起訴内容などによると、冨田選手は9月25日にチームの応援で訪れた競泳会場の記者席で、韓国の通信社のカメラを盗み、警察の事情聴取に対して容疑を認めた。被害者とは示談が成立している。


☆産経抄 111
 (産経新聞 2014/11/1 504

http://www.sankei.com/column/news/141101/clm1411010003-n1.html

◆内容◆ 

 はてさて面妖な展開になってきた。仁川アジア大会で、韓国人記者のカメラを盗んだとして略式起訴され、日本選手団から追放された競泳の冨田尚弥選手が、「潔白」を訴える記者会見を開くという。

 ▼「事件」は9月25日、アジア大会の競泳会場で起きた。冨田選手は容疑を認め、被害者とは示談も成立した。日本水泳連盟は、選手登録を1年半停止する処分を下し、一件落着したはずだった。

 ▼1カ月以上もたってから潔白を主張するなら、なぜ捜査段階でそう言わなかったのか。弁護士は、「容疑を認めないと出国させない、と韓国当局に言われたようだ。不安があって認めてしまったようだ」と言う。

 ▼いまの韓国では、さもありなん、と思わせる素地はある。セウォル号沈没時の「空白の7時間」を扱ったネットのコラムが、朴槿恵大統領の逆鱗(げきりん)に触れ、小紙前ソウル支局長が名誉毀損(きそん)で起訴される前、取り調べに当たった検察官はしきりに「謝罪の意思はあるのか」と尋ねたという。

 ▼謝る理由なぞどこにもない前支局長は、むろん突っぱねたが、世間知らずの若者が異国での取り調べに動揺したとしても無理はない。彼の言い分は十分吟味が必要だが、帰国したい一心でうなずいてしまった可能性はある。

 ▼韓国では裁判所も暴走中だ。ソウル中央地裁は、戦時中に動員された韓国人女性に苦痛を与えたとして富山の会社に1億6千万円の賠償を命じた。現大統領の父が主導した日韓請求権協定で、個人請求権は消滅しているにもかかわらず。こんな国で歓迎される日本人は、歴史に無知な日教組の先生たちや日韓議員連盟のセンセイぐらいだろう。しばらくは、遊びで彼(か)の国へ行くのは控えた方がいい。君子危うきに近寄らず、である。

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